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テレアポリストの作り方|無料・購入・ツールを比較

結論から言うと、少量なら無料の手作業、一度だけ大量に必要なら購入、条件を変えて継続運用するなら作成ツールが向きます。最初に「誰へ電話するか」を決め、企業名・電話番号だけでなく情報源と取得日まで残すことが重要です。

公開日・最終更新日:2026年7月17日 | 監修:清水望

この記事の答え
  • 100件程度の検証なら手作業でも可能。大量・継続運用は自動化した方が管理しやすい
  • 最低限の項目は企業名、電話番号、URL、業種、所在地、情報源URL、取得日
  • 購入前は件数だけでなく、収録項目・取得時点・重複・利用条件を確認する
  • 代表者名や担当者名は個人情報に当たり得るため、公開情報でも適切な取扱いが必要

テレアポリストの作り方は3つ

入手方法は、無料の手作業、完成済みリストの購入、営業リスト作成ツールの3つに分けられます。どれが一番良いかではなく、必要件数と更新頻度で選びます。

方法向く場面費用の考え方注意点
無料・手作業少量で仮説検証したいサービス費用は抑えやすい収集・整形・更新の人件費がかかる
リスト購入一度に広い母集団が必要件数課金または買い切り取得時点、重複、収録項目を確認
作成ツール条件を変えて継続利用月額または従量課金対応媒体、件数・ID上限を確認

1. 無料で手作業する

企業サイト、求人サイト、店舗検索、業界団体、自治体や許認可の公開情報などから、対象企業を一件ずつ確認します。最初の100件で「どの業種・規模・地域なら反応があるか」を確かめる用途には向いています。

一方、コピーだけでは表記ゆれや重複が残ります。情報源URLと取得日を必ず持ち、同じ法人を法人名・電話番号・URLで照合できる形にします。

2. 完成済みリストを購入する

短時間で母集団を確保できます。単価だけで決めず、「120万件」のような総件数が法人単位か事業所単位か、同一企業の重複が含まれるか、電話番号やURLがどの程度収録されているかを確認します。詳しくは企業リスト購入の料金比較で整理しています。

3. 作成ツールで抽出する

業種・地域・キーワード・媒体を変えながら繰り返し作る場合に向きます。月額だけでなく、抽出件数、利用ID数、追加媒体、CSV出力に上限や追加料金がないかを確認します。Lasone Dataは200以上のWebサイト・SNSに対応し、通常の営業リストは月額3万円(税抜)で件数・アカウント数に上限を設けていません。

自社条件で100件だけ、先に確認

業種・地域・キーワードを送ると、対象媒体と抽出できる項目を確認できます。

100件デモを相談する

成果につながるテレアポリストの作成手順

手順1:売りたい商品から対象条件を1文にする

「東京都の会社」のような広すぎる条件では、架電後の学びが残りません。「東京都内・従業員50人以上・採用ページ更新中のIT企業」のように、地域、業種、規模、今の動きを組み合わせます。

手順2:判断に必要な情報源を決める

採用強化中なら求人媒体、出店企業ならECモール、店舗向けなら飲食店・美容・医療などの専門媒体を使います。会社概要だけでは分からない「今の動き」がある情報源を選ぶと、電話する理由を作りやすくなります。

手順3:100件で検証してから増やす

最初から数万件へ架電せず、100件で接続率、担当者接触率、商談化率、対象外理由を記録します。反応のない条件を削り、商談につながった共通点を次の抽出条件へ反映します。

手順4:重複を除き、取得日を付ける

法人名の「株式会社」の位置、全角・半角、支店名で重複が生じます。電話番号とWebサイトのドメインも照合に使います。取得日がないリストは、後から鮮度を判断できません。

手順5:架電結果を元データと分けて管理する

企業情報と、架電日・結果・担当者・次回対応日は別の列で管理します。元データを上書きし続けると、再取得時に履歴が消えます。CSVでSFAやCRMへ取り込む場合も、企業IDやURLを照合キーにします。

テレアポリストに必要な項目

区分項目用途
必須企業名、電話番号、WebサイトURL対象確認と架電
絞り込み業種、所在地、規模、媒体、キーワード優先順位付け
品質情報源URL、取得日根拠と鮮度の確認
運用架電結果、担当者、次回対応日、対象外理由重複架電防止と改善

担当者名や個人の連絡先は「取れるから入れる」のではなく、利用目的と取扱いルールを決めたうえで必要な範囲に限定します。

悪いテレアポリストを避ける7つの確認項目

  1. 対象条件:商品と関係のない業種が混ざっていないか
  2. 取得時点:いつ確認された情報か分かるか
  3. 情報源:元ページへ戻って確認できるか
  4. 重複:本社・支店・表記ゆれを区別できるか
  5. 連絡先:代表電話、店舗電話、個人番号を区別しているか
  6. 収録率:必要項目の空欄率を事前に確認したか
  7. 利用条件:再配布や第三者提供などの条件を確認したか

購入時は数十件のサンプルだけでなく、自社の実際の条件で100件程度を確認すると、対象外率や空欄率を把握しやすくなります。

会社名、法人番号、法人の代表電話などの法人情報と、代表者名・担当者名などの個人情報は分けて考えます。個人情報保護委員会は、法人の代表者名や取引先担当者名も個人情報に当たると説明しています。公開されている情報であっても、収集元の利用条件、利用目的の特定、安全管理、第三者提供に関する規律などを個別に確認してください。

根拠:個人情報保護委員会「法人代表者・取引先担当者の情報」個人情報保護法の法令・ガイドライン。本記事は一般情報であり、個別案件の法的助言ではありません。

Lasone Dataで作る場合

月額ツールは、200以上のWebサイト・SNSから自社条件で通常の営業リストを繰り返し抽出できます。月額3万円(税抜)、通常リストの件数と利用アカウント数は無制限です。別商品として、取得済み企業リスト120万件以上を10万円(税抜)で一括提供する買い切りがあります。2つの違いは料金ページで確認できます。

テレアポリストのよくある質問

テレアポリストは無料で作れますか?

作れます。企業サイト、求人情報、店舗情報、自治体や許認可の公開情報などを確認して表計算ソフトへ整理します。ただし、件数が増えるほど収集・整形・重複除外・更新の工数が増えます。

テレアポリストに必要な項目は?

最低限は企業名、電話番号、WebサイトURL、業種、所在地、情報源URL、取得日です。運用時はターゲット条件、架電結果、次回対応日、担当者も分けて管理します。

テレアポリストは何件から始めるべきですか?

まず100件程度で対象条件とトークを検証し、対象外理由と商談につながった特徴を記録してから増やす方法が実務的です。

購入と作成ツールはどちらが向いていますか?

一度に広い母集団が必要なら買い切り、業種や地域を変えながら継続して作るなら月額ツールが向きます。申込前に収録項目、取得時点、重複、利用条件を確認してください。

公開されている会社情報なら自由に使えますか?

公開情報でも、代表者名や担当者名は個人情報に当たり得ます。情報源の利用条件、個人情報保護法、営業先や業界のルールを確認し、目的に必要な範囲で適切に取り扱ってください。

電話する前に、対象100件を確認

業種・地域・キーワードを指定してください。媒体と取得項目を確認します。

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